useful-info

CareTex福岡2022に経営者向けセミナーに登壇しました。

昨年11月2日にマリンメッセ福岡にてCareTex福岡2022が開催され、SPEC経営研究所のチーフコンサルタントの

佐藤が【介護事業の経営改革は職員意識の改革から!「集団」から「組織」へと脱皮させる組織文化と制度づくり】

をテーマに講演を行いました。現在CareTex福岡の公式ホームページにて無料公開されておりますので、興味のある方は

下記のURLより無料会員登録後に動画を御覧になれますので、ぜひご参考ください

https://www.caretex365.jp/

                                                                                                                                                

ご相談・お問い合わせをお待ちしております。

092-555-2722

平日9:00〜18:00 (休・祝日を除く)

お問い合わせ

メールは24時間受け付けております。

こちらの記事も読まれています。

  • 現場レポート③(社会福祉法人はぜの実会様)現場レポート③(社会福祉法人はぜの実会様) 今回も久留米にある社会福祉法人はぜの実会様での取り組みを紹介いたします。   内容は第2回ヒューマンスキル研修(一般職・管理職)で、一般職を3グループ、管理職を1グループの合計4グループという編成で実施しました。最終グループは11月8日に実施した管理職グループで、これをもってヒューマンスキル研修は終了となります。 今後ですが、管理職のみ12月にテク […]
  • 【解説】CareTEX福岡2018 専門セミナー「介護事業所の経営者・施設長必見!人材定着と組織力強化のための職場改善のポイント」の担当講師による解説①【解説】CareTEX福岡2018 専門セミナー「介護事業所の経営者・施設長必見!人材定着と組織力強化のための職場改善のポイント」の担当講師による解説① 過日(2018年7月3日~4日)開催されたCareTEX福岡2018で筆者が登壇したセミナーがおかげさまで大変好評を頂き、当日立ち見での聴講のご参加まであり、その後セミナーに参加できなかった業界関係者からセミナーに関する問い合わせも多数頂きましたので、当HPでセミナーの解説を数回に分けて記事にさせていただきます。   セミナー資料のダウンロードは以下をク […]
  • 【重要】福岡市介護事務効率化支援事業 第2弾セミナー開催(参加費無料)【重要】福岡市介護事務効率化支援事業 第2弾セミナー開催(参加費無料)      福岡市主催の「令和5年度介護事務効率化支援事業」の第2弾として「成功事例&失敗事例の最前線ICT導入座談会」を開催致します。介護事業所の労務改善に取り組むコンサルタントの佐藤康弘が総合司会を務め、コンソーシアム事業所の医療法人柏愛会から桑田伸枝、一般社団法人クオリティ・ライフから井上雅之がパネラーとなり、ICT導入において、各社の成功事例や失敗に繋がる恐れのあるケ […]
  • 【お役立ち情報】福岡福祉向上委員会様 Well-being向上活動のご紹介①【お役立ち情報】福岡福祉向上委員会様 Well-being向上活動のご紹介① 前回の投稿でこの度「令和5年度事務効率化支援事業」の受託のご報告をさせて頂きましたが、今回の事業と同時期に「福岡福祉向上委員会」様が「令和5年度介護全体のWell-being向上推進事業業務委託」を受託されました。我々の事業と大きな意味で目指すものが同じであるために、密に連携を取り、より効果的な事業運営が見込まれます。 今回は福岡福祉向上委員会様の活動内容のご紹介致します。 […]
  • 現場リポート②(社会福祉法人はぜの実会様)現場リポート②(社会福祉法人はぜの実会様) 10月に入って急に涼しくなってきましたが、いかがお過ごしでしょうか? 今回も引き続き社会福祉法人はぜの実会様での実際の取組みをご紹介いたします。     SPEC経営研究所のご提案の特徴は、正職員・非正規職員・パートといった雇用形態の区別なく、正真正銘「全職員」が一丸となって組織改革に取り組んでいただく点にあります。 &nbs […]
  • 「シフト制」労働者の雇用管理を適切に行うための留意事項~厚生労働省「シフト制」労働者の雇用管理を適切に行うための留意事項~厚生労働省 パートやアルバイトを中心に、労働契約の締結時点では労働日や労働時間を確定的に定めず、一定期間ごとに作成される勤務割や勤務シフトなどにおいて初めて具体的な労働日や労働時間が確定するような形態があります。 このような契約には柔軟に労働日・労働時間を設定できる点で当事者双方にメリットがある一方、労働紛争が発生することもあります。厚生労働省が、使用者が現行の労働関係法令等に照ら […]
PAGE TOP