介護事業・福祉事業の処遇改善加算制度・キャリアパス策定・職場環境改善・スタッフ研修など、スペック経営研究所はさまざまなプロフェッショナルによる介護事業・福祉事業の経営改善支援チームです。

年頭の挨拶 - 介護事業 福祉事業の処遇改善加算 キャリアパス策定 職場環境改善 スタッフ研修 相談・アドバイス | スペック経営研究所

年頭の挨拶

あけましておめでとうございます。

2021年は、新型コロナウィルス感染がおさまらずSPECの活動も制限される中にあって、皆様方の多大なる協力を得ることができ、無事に新しい年を迎える事が出来ました。

まだまだ終息が見えない状況ではありますが、そのような状況であっても、企業や社会の未来を創造するためには、人材の発掘と、能力開発は欠かせません。企業の存続や発展成長のすべてがかかっていると言っても過言ではない、と考えます。

今年は、従来にも増して「SPEC」に込めた思いを企業の皆様に提供し、「強い組織・優しい会社」へ導けるよう、SPECメンバー全員で支援していく所存です。

「SPEC」に込めた思い
1. S=Sales(売上):売上が伸びている
2. P=Profit(収益):収益性が高い
3. E=Employee(従業員):社員満足を果たしている
4. C=Community(社会貢献):社会貢献に寄与している
このような組織・企業への導くための「人」づくりを全力で支援します。

今年は、五黄の寅年と言われ、運気が強く、「成長」「始まり」にふさわしい年とされているようです。
この新しい年が、より佳き年になるよう心より祈念致しまして、年頭の挨拶とさせて頂きます。

皆様、今年もよろしくお願いします。

合同会社 SPEC経営研究所
代表社員 鶴澤芳彦

お問い合わせ

お気軽にお問い合わせください。

人事・労務に関することはお気軽にお問い合わせください!

092-555-2722
9:00 - 18:00

お問い合わせ・資料請求

メールは24時間受け付けております。

ソーシャルボタン

こちらの記事も読まれています。

  • 社労士に依頼できるのはどんな内容?社労士の仕事内容について社労士に依頼できるのはどんな内容?社労士の仕事内容について 準備中です。
  • 現場レポート③(社会福祉法人はぜの実会様)現場レポート③(社会福祉法人はぜの実会様) 今回も久留米にある社会福祉法人はぜの実会様での取り組みを紹介いたします。   内容は第2回ヒューマンスキル研修(一般職・管理職)で、一般職を3グループ、管理職を1グループの合計4グループという編成で実施しました。最終グループは11月8日に実施した管理職グループで、これをもってヒューマンスキル研修は終了となります。 今後ですが、管理職のみ12月にテク […]
  • 離職率を効率的に改善するためのポイント③離職率を効率的に改善するためのポイント③ 前回は、 離職理由の3位~5位は 「法人や施設・事業所の理念や運営のあり方に不満があったため(18.6%)」 「他に良い仕事・職場があったため(18.2%)」 「自分の将来の見込みが立たなかったため(17.7%)」 3位~5位の本質的な課題は共通しており、ひとまとめに捉え直せば離職理由のダントツ1位であること。 […]
  • caretex福岡2019 専門セミナーの御礼caretex福岡2019 専門セミナーの御礼 先日7月3日〜4日に開催された介護業界最大級BtoB商談展にて開催された専門セミナー(人事・教育コース)にて弊社チーフコンサルタント(佐藤)の講演が盛況のうち、無事終了したことを感謝とともにご報告致します。 講演の前半では、介護業界特有の経営・組織運営上の問題点の考察についてお話させて頂き、後半は福岡県や福岡市等行政側のコンサルタントとして指導や支援してきたノウハウのご […]
  • 何から手を付ければいいか分からないときに確認すべきポイント「離職率」何から手を付ければいいか分からないときに確認すべきポイント「離職率」 「付加価値率」「損益分岐点売上高」「労働生産性」…   組織の強みや健全性を測定する指標には様々なものがありますが、皆様が重視されるのはどんな指標でしょうか?   組織の価値観はもちろん、業種や業界によっても左右されるでしょうが、殊、介護福祉業界においては、常に「離職率」をチェックしておくことをオススメします。   […]
  • 「シフト制」労働者の雇用管理を適切に行うための留意事項~厚生労働省「シフト制」労働者の雇用管理を適切に行うための留意事項~厚生労働省 パートやアルバイトを中心に、労働契約の締結時点では労働日や労働時間を確定的に定めず、一定期間ごとに作成される勤務割や勤務シフトなどにおいて初めて具体的な労働日や労働時間が確定するような形態があります。 このような契約には柔軟に労働日・労働時間を設定できる点で当事者双方にメリットがある一方、労働紛争が発生することもあります。厚生労働省が、使用者が現行の労働関係法令等に照ら […]

前後の記事

PAGE TOP