プロの力で解決
どんな組織にも、もともと世の中に誇れるような良いところがあります。 まず職員一人ひとりが自分たちの施設・法人の良さをしっかりと認識し、自信と誇りを持って、仕事と利用者・家族・社会に向き合うことが何より大事です。自分たちの持つ良さを再認識し、もっと良くするためのきっかけをヒューマンスキル研修で作りあげるのがスペック経営事務所の仕事です。
研修プログラムやコンサルティングにより、キャリアパス・経営基盤強化をしっかりサポートします。
職員意識の改革
高い職員意識は、労働集約型産業である「介護事業の肝」であり、組織運営の好循環のスタートはここから始まります。 ヒューマンスキル向上の取り組みを通し、主体的であり、課題や障害に直面しても自ら考え行動する組織文化の基礎を整えます。そして単なる「集団」から「組織」への脱皮を目指します。
オーダーメイドの人事制度作り
人事制度は、事業所の方向性や成熟度等の個別事情とマッチしていなければ期待した効果を発揮しません。 我々は、入念な打合せにより、貴事業所の課題を徹底的に抽出し、優先順位を明らかにします。その上で、個別事情やご希望に配慮した「事業所本位の制度」を構築します。
制度改定後の運用サポート
制度が上手く機能しない事例で頻繁に見受けられるのが、運用時の仕方に迷い、「作りっぱなし」になるケースです。 我々は「策定：運用＝５０：５０」を旨とし、制度策定後も継続的してサポートいたします。業として「ヒト」に関する情報収集・研究をしている我々を外部の「人事部」として利用していただくことで、貴事業所があらゆるリソースを本業に集中できる環境が整います。
処遇改善加算の取得支援
処遇改善加算の要件は次第に複雑化しており、「形式」ではなく「実態」が要求されるようになりました。 その点、我々には、福岡県の処遇改善加算取得支援事業を担ってきた独自のノウハウがありますので、加算の要件を「実態レベルで満たす」ための「各種規定の整備」や「運用実態のチェック」が可能です。
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人事考課の是非について 業種業界を問わず多くの組織では人事考課制度を導入しています。
これは日本で展開している普通の組織体（一般企業から公的機関まで）では、組織を運用するための仕組みとして「トータル人事制度」を導入しているからです。
トータル人事制度とは「人事基本制度（格付けの体系）・給与制度・教育制度・人事考課制度」の４つの制度が連動して機能する仕組みの事です。
これを普通に人事制度と一般的 […]- CareTex福岡2022に経営者向けセミナーに登壇しました。 昨年11月2日にマリンメッセ福岡にてCareTex福岡2022が開催され、SPEC経営研究所のチーフコンサルタントの
佐藤が【介護事業の経営改革は職員意識の改革から！「集団」から「組織」へと脱皮させる組織文化と制度づくり】
をテーマに講演を行いました。現在CareTex福岡の公式ホームページにて無料公開されておりますので、興味のある方は
下記のURLより無料会員登録後に […]
- 【重要】福岡市主催「令和５年度介護事務効率化支援事業」第３弾セミナー動画配信 前回の第2弾セミナーに引き続き、2024年2月1日に福岡市主催「令和５年度介護事務効率化支援事業」第3弾セミナー「働き方改革を踏まえた介護労務無料相談会会場開催＆Zoom同時生配信」を開催致しました。当日参加が出来なかった方々のためにYoutubeにて動画配信を行っておりますのでご覧ください！！
第３弾セミナー概要
介護事務効率化支援事業第３弾は専門家による「働き方改革を […]
- 年頭の挨拶 あけましておめでとうございます。
2021年は、新型コロナウィルス感染がおさまらずSPECの活動も制限される中にあって、皆様方の多大なる協力を得ることができ、無事に新しい年を迎える事が出来ました。
まだまだ終息が見えない状況ではありますが、そのような状況であっても、企業や社会の未来を創造するためには、人材の発掘と、能力開発は欠かせません。企業の存続や発展成長のすべ […]
【解説】CareTEX福岡２０１８ 専門セミナー「介護事業所の経営者・施設長必見！人材定着と組織力強化のための職場改善のポイント」の担当講師による解説② ※この記事は、前回の続きです。前回の内容をご覧になっていない方は、是非そちらもご確認ください。
セミナー資料のダウンロードは以下をクリック
⇒（資料1/2）
⇒（資料2/2）
人的経営基盤の確立・強化でベースとなる取り組みは人材の育成となります。
業種業界を問わず人は社会人になり、なんらかの […]
離職率を効率的に改善するためのポイント② では早速、前回申し上げたとおり、離職理由について介護業界全体の傾向を分析してみましょう。
資料として用いるのは、介護労働安定センターがまとめている「介護労働実態調査（H28年度）」です。
同調査の「介護関係の仕事をやめた理由」を上位から並べると
[…]