離職率を効率的に改善するためのポイント①
私事ですが、先日、体調を崩して掛かりつけのクリニックに行きました。
通院し始めて３年ほど経ちますが、自分の体調について最初に意見を訊くのは、そのクリニックの先生と決めています。
受付で診察待ちをしている間に、「なぜそこまでの信頼を置くようになったのか？」を改めて考えていたのですが、診察室に呼ばれて診察を受けているときに答えが出ました。
理由は、たった一つ。
診察、つまり「現状分析」がとても丁寧なのです。
根拠がはっきりしているから「○○という薬を処方しますね。」といわれても、非常に納得感がありますし、「きっと適切な判断なんだろう」という安心感もあります。
しかしこれが、事業所の、特に「人」がからむ局面になると、現状分析が曖昧なまま処方箋を書こうとしていることが珍しくありません。
今回のテーマ「離職率」で言うならば、上層部が、職員の退職理由を正確に把握していないケースです。
というのも、機会があって職員の方と面談したときに、
「ここ１ヵ月で○人退職して･･･上層部には『親の介護の事情で』と伝えたようなのですが、実は、職員だけで話をしているときには『将来が漠然と不安』と漏らしていたんですよね･･･」
といった本音を耳にすることがよくあるのです。
現状分析が正しくなければ、対策も的を外してしまいます。
これまでの退職者の離職理由は、整理していつでも確認できるようにまとめてあるでしょうか？
その離職理由は建前ではないでしょうか？
この点は、離職率の高低にかかわらず、丁寧に検証して損はしないと思います。
もしかすると組織改善の貴重なヒントになるかもしれません。
それでは次回は、離職理由について、介護業界を俯瞰してその傾向を分析してみましょう。
業界の傾向と自事業所の現状が一致しているとは限りませんが、参考資料としては大いに有用かと思いますのでお楽しみに。
記事署名：ＳＰＥＣ Ｌａｂｏ 山本慎太郎
こちらの記事も読まれています。
【解説】CareTEX福岡２０１８ 専門セミナー「介護事業所の経営者・施設長必見！人材定着と組織力強化のための職場改善のポイント」の担当講師による解説② ※この記事は、前回の続きです。前回の内容をご覧になっていない方は、是非そちらもご確認ください。
セミナー資料のダウンロードは以下をクリック
⇒（資料1/2）
⇒（資料2/2）
人的経営基盤の確立・強化でベースとなる取り組みは人材の育成となります。
業種業界を問わず人は社会人になり、なんらかの […]
年頭の挨拶 あけましておめでとうございます。
2021年は、新型コロナウィルス感染がおさまらずSPECの活動も制限される中にあって、皆様方の多大なる協力を得ることができ、無事に新しい年を迎える事が出来ました。
まだまだ終息が見えない状況ではありますが、そのような状況であっても、企業や社会の未来を創造するためには、人材の発掘と、能力開発は欠かせません。企業の存続や発展成長のすべ […]- 「シフト制」労働者の雇用管理を適切に行うための留意事項～厚生労働省 パートやアルバイトを中心に、労働契約の締結時点では労働日や労働時間を確定的に定めず、一定期間ごとに作成される勤務割や勤務シフトなどにおいて初めて具体的な労働日や労働時間が確定するような形態があります。
このような契約には柔軟に労働日・労働時間を設定できる点で当事者双方にメリットがある一方、労働紛争が発生することもあります。厚生労働省が、使用者が現行の労働関係法令等に照ら […]
- 何から手を付ければいいか分からないときに確認すべきポイント「離職率」 「付加価値率」「損益分岐点売上高」「労働生産性」…
組織の強みや健全性を測定する指標には様々なものがありますが、皆様が重視されるのはどんな指標でしょうか？
組織の価値観はもちろん、業種や業界によっても左右されるでしょうが、殊、介護福祉業界においては、常に「離職率」をチェックしておくことをオススメします。
[…]
令和6年度介護事務効率化支援事業 介護事業所募集中！！ ICT課題や労務問題解決のための 介護事務効率化支援 訪問介護事業所募集中！！
令和6年度介護事務効率化支援事業の目的
ＩＣＴの利活用や労務管理課題を中心とした業務効率化支援のため、訪問介護事 業所へ専門家（コンサルタントなど介護事業所の経営等に明るい人物等）を派 […]- 【重要】福岡市主催「令和５年度介護事務効率化支援事業」第３弾セミナー動画配信 前回の第2弾セミナーに引き続き、2024年2月1日に福岡市主催「令和５年度介護事務効率化支援事業」第3弾セミナー「働き方改革を踏まえた介護労務無料相談会会場開催＆Zoom同時生配信」を開催致しました。当日参加が出来なかった方々のためにYoutubeにて動画配信を行っておりますのでご覧ください！！
第３弾セミナー概要
介護事務効率化支援事業第３弾は専門家による「働き方改革を […]