離職率を効率的に改善するためのポイント①
私事ですが、先日、体調を崩して掛かりつけのクリニックに行きました。
通院し始めて３年ほど経ちますが、自分の体調について最初に意見を訊くのは、そのクリニックの先生と決めています。
受付で診察待ちをしている間に、「なぜそこまでの信頼を置くようになったのか？」を改めて考えていたのですが、診察室に呼ばれて診察を受けているときに答えが出ました。
理由は、たった一つ。
診察、つまり「現状分析」がとても丁寧なのです。
根拠がはっきりしているから「○○という薬を処方しますね。」といわれても、非常に納得感がありますし、「きっと適切な判断なんだろう」という安心感もあります。
しかしこれが、事業所の、特に「人」がからむ局面になると、現状分析が曖昧なまま処方箋を書こうとしていることが珍しくありません。
今回のテーマ「離職率」で言うならば、上層部が、職員の退職理由を正確に把握していないケースです。
というのも、機会があって職員の方と面談したときに、
「ここ１ヵ月で○人退職して･･･上層部には『親の介護の事情で』と伝えたようなのですが、実は、職員だけで話をしているときには『将来が漠然と不安』と漏らしていたんですよね･･･」
といった本音を耳にすることがよくあるのです。
現状分析が正しくなければ、対策も的を外してしまいます。
これまでの退職者の離職理由は、整理していつでも確認できるようにまとめてあるでしょうか？
その離職理由は建前ではないでしょうか？
この点は、離職率の高低にかかわらず、丁寧に検証して損はしないと思います。
もしかすると組織改善の貴重なヒントになるかもしれません。
それでは次回は、離職理由について、介護業界を俯瞰してその傾向を分析してみましょう。
業界の傾向と自事業所の現状が一致しているとは限りませんが、参考資料としては大いに有用かと思いますのでお楽しみに。
記事署名：ＳＰＥＣ Ｌａｂｏ 山本慎太郎
こちらの記事も読まれています。
「シフト制」労働者の雇用管理を適切に行うための留意事項～厚生労働省 パートやアルバイトを中心に、労働契約の締結時点では労働日や労働時間を確定的に定めず、一定期間ごとに作成される勤務割や勤務シフトなどにおいて初めて具体的な労働日や労働時間が確定するような形態があります。
このような契約には柔軟に労働日・労働時間を設定できる点で当事者双方にメリットがある一方、労働紛争が発生することもあります。厚生労働省が、使用者が現行の労働関係法令等に照ら […]- 人事考課の是非について 業種業界を問わず多くの組織では人事考課制度を導入しています。
これは日本で展開している普通の組織体（一般企業から公的機関まで）では、組織を運用するための仕組みとして「トータル人事制度」を導入しているからです。
トータル人事制度とは「人事基本制度（格付けの体系）・給与制度・教育制度・人事考課制度」の４つの制度が連動して機能する仕組みの事です。
これを普通に人事制度と一般的 […]
離職率を効率的に改善するためのポイント③ 前回は、
離職理由の３位～５位は
「法人や施設・事業所の理念や運営のあり方に不満があったため（18.6%）」
「他に良い仕事・職場があったため（18.2%）」
「自分の将来の見込みが立たなかったため（17.7%）」
３位～５位の本質的な課題は共通しており、ひとまとめに捉え直せば離職理由のダントツ１位であること。
[…]
【重要】福岡市主催「令和５年度介護事務効率化支援事業」第２弾セミナー動画配信 前回の第１弾セミナーに引き続き、11月27日に福岡市主催「令和５年度介護事務効率化支援事業」第2弾セミナー「成功事例＆失敗事例の最前線～ICT導入座談会～」を開催致しました。当日参加が出来なかった方々のためにYoutubeにて動画配信を行っておりますのでご覧ください！！
第２弾セミナー概要
介護事業所の労務改善に取り組むコンサルタント佐藤康弘が司会を務め、医療法人柏愛会よ […]
【解説】CareTEX福岡２０１８ 専門セミナー「介護事業所の経営者・施設長必見！人材定着と組織力強化のための職場改善のポイント」の担当講師による解説③ ※この記事は、前回の続きです。前回の内容をご覧になっていない方は、是非そちらもご確認ください。
セミナー資料のダウンロードは以下をクリック
⇒（資料1/2）
⇒（資料2/2）
「能力を巡る介護業界の問題」
解説②では、人材育成のおける能力（スキル）の種類と考え方につい […]
現場リポート②（社会福祉法人はぜの実会様） １０月に入って急に涼しくなってきましたが、いかがお過ごしでしょうか？
今回も引き続き社会福祉法人はぜの実会様での実際の取組みをご紹介いたします。
SPEC経営研究所のご提案の特徴は、正職員・非正規職員・パートといった雇用形態の区別なく、正真正銘「全職員」が一丸となって組織改革に取り組んでいただく点にあります。
&nbs […]